最低限知っておきたい投資信託に関わるコスト【まとめ】

最低限知っておきたい投資信託に関わるコスト【まとめ】

投資信託は資産運用を行っている人にとって強い味方です。基本的に頻繁に売買する必要はなく、じっくり資産を形成していくことができます。

 

なのでこれから資産運用を始めたいと思っている人は、投資信託も投資対象としてみたほうがいいと言いたいです。ただし、何もわからない段階で儲かりそうだと思って買うのは避けてもらいたいので、本記事では投資信託の基本であるコストについてご紹介したいと思います。

 

投資信託にかかわるコストは主に3つ

 

投資信託で考えておくべきコストの話です。

 

@ 販売・申し込み手数料

 

販売・申し込み手数料は、投資家が投資信託を購入する際に販売会社に支払うお金のことです。同じ投資信託を購入する場合でも、販売会社によってこの販売・申し込み手数料は異なることがあります。

 

そのため、買いたい投資信託がある場合は複数の販売会社の販売・申し込み手数料を比較してみるといいでしょう。

 

また、投資信託の中にはこの販売・申し込み手数料が必要ないものもあります。このタイプの投資信託を、ノーロード(無手数料)タイプと呼びます。

 

A 信託報酬

 

投資信託の運営・管理に必要なコストです。

 

その投資信託を保有する間、毎日かかるコストなので投資信託のコストの中で一番大きな費用です。運用成績に関係なくかかるコストですので、同種類の投資信託で比較・検討を行いましょう。

 

この信託報酬ですが、公社債投資信託よりも株式投資信託のほうがコストは高くなります。また、パッシブ投資信託(インデックス投資信託)よりもアクティブ投資信託のほうが運用に占める労力が高く、コストが高くなる傾向にあります。

 

B 信託財留保額

 

投資信託を購入または解約する際に必要となるお金です。

 

投資家がその投資信託を購入する際に、すでにその投資信託を保有している投資家に不利益が生じないために設けられています。例えば、解約する際に運営側はその投資家にお金を渡すために運用中の株式などを売却する必要が生じます。

 

その際には当然コストが発生します。

 

そのコストを解約する投資家に負担してもらうことで既存の投資家の不利益を減らすことが目的です。このコストはファンドに戻され、再度運用が行われます。

 

最近ではこの信託財留保額を必要とする投資信託は少なくなってきたように感じますが、確認する必要があります。

 

個人的には、この信託財留保額がある投資信託の方が安定的に運用できると思うので、長期的にその投資信託を持つ予定であれば信託財留保額がある投資信託も視野に入れたほうがいいでしょう。

 

投資信託にまつわるコストのまとめ

 

投資信託にかかるコストは主に上記3点です。なお、投資信託にかかるコストはできる限り抑えたほうがいいです。

 

なぜなら、コストの分だけ運用のパフォーマンスが低下してしまうためです。ただし、投資信託の内容も合わせて確認し、魅力ある投資先である場合はある程度コストが高くても投資対象になりえます。ちなみに、コストを抑えるのであれば販売会社を通さずに運用も販売も行っている直販投信がおすすめです。それがセゾン投信です。

 

資産形成層で実際に投資している人も多いですし、人気があります。

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